Новости за 19.02.2018

3月になると本格的な就職活動が始まり、着慣れないスーツ姿の大学生を多く見かけますね。職種の差はあるにせよ、ビジネスマンも多くは平日の大半、スーツで過ごしています。毎日、スーツを着るビジネスマンでも、ネクタイを締めて、窮屈なジャケットを着て……正直言って、少々面倒くさいと感じてしまう方も多いことでしょう。

カーリング女子で予選リーグ突破に前進した日本。キャプテン本橋麻里選手の献身的なサポートが好調なチームを支えています。

カーリング女子の予選リーグでトップを走ってきたスウェーデンとの激闘を制した日本、最後は、スキップ藤澤五月選手の卓越した観察眼と、魂のこもったスイープで勝利をもぎとりました。

カーリング女子の予選リーグでトップを走ってきたスウェーデンとの激闘を制した日本、最後は、スキップ藤澤五月選手の卓越した観察眼と、魂のこもったスイープで勝利をもぎとりました。

シリアでトルコ軍がクルド人勢力に対する軍事作戦を続ける中、それに対抗するためシリアのアサド政権が部隊を展開すると国営テレビが伝え、衝突に発展する懸念も出ています。

江戸幕府がオランダに派遣した最初の留学生は、榎本釜次郎（後の武揚（たけあき））ら１５人である。現地に到着すると、ちょんまげが珍しがられて、外出もままならない。まず洋服に着替え靴をはき、帽子をかぶることから始まった。

平昌五輪のスピードスケート女子５００メートルで、小平奈緒が金メダルを獲得した。五輪新記録で他を圧倒した見事な滑りはもちろん、競技後の姿も見る人を魅了した。

　３月１８日投開票のロシア大統領選まで１カ月を切った。現職のプーチン氏の再選は確実視されており、長期の政権掌握はさらに６年延びる。

　日本郵便は１９日、ベンチャー企業のｅｃｂｏ（エクボ、東京）と連携し、郵便局で訪日観光客らの荷物を一時的に預かるサービスを２１日から試行的に開始すると発表した。３月１日までに東京都と神奈川県の３１局で開始し、年間１万人規模の利用を目指す。９月末までの試行を踏まえて全国的な導入を検討する。

◇三井化学（６月２６日）取締役　橋本修▽監査役（取締役）諫山滋▽退任　監査役那和保志

訪ねたのは東京・白金の閑静な住宅街。その一角にある「ＫＩＭＯＮ和ＭＯＴＥＮＡＳＨＩ（きものおもてなし）」では、昨年から訪日外国人向けに着物の着付け体験を行っている。

夕刊フジでは、ご好評をいただいている健康新聞「健活手帖」の第４号を２０日、発売します。巻頭では、厚生労働省が指定する全国のがん治療の拠点病院４３４リストを一挙掲載し、取材班が病院の実力を徹底分析。燃える男・星野仙一さんが格闘した膵がん治療の最新事情にも迫ります。高血圧や認知症を予防する効果的な「ウオーキング入門」を“はじめの一歩”から解説。さらに、年間４００件の腰痛内視鏡手術を手がけるゴッドハンド▽花粉症撃退術７つのポイント▽タレントの村野武範さん・山田邦子さんのがん克服記▽プレゼント特集など、健康長寿のための最新情報が満載です。

長崎県佐世保市の大型リゾート施設「ハウステンボス」は１９日、中国国営中央テレビグループが運営するインターネット通販事業に、４月から参画すると発表した。通販サイト内で九州・沖縄の質の高い特産品などの販売やＰＲができる環境を整え、地域産業の活性化に役立てることを狙う。ハウステンボスは、この通販サイト内で九州・沖縄エリアの商品を独占的に扱う権利を獲得したという。２０２０年度に出店料などで売り上げ３０億円を目指す。

　◇扶桑化学工業（６月２２日）社長（取締役）中野佳信▽退任　社長赤沢良太

北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）再交渉の第７回協議が、２５日から３月５日までメキシコ市で開かれる。最大の争点の一つである自動車の原産地規則などの問題にまず取り組むことになりそうだ。

　米ニューヨークにオープンしたステーキ店「ヌスレット」に対する評価は否定的なものばかりだ。米紙ニューヨーク・ポストは「ぼったくり店ナンバーワン」と評し、米誌「ＧＱ」は味気なく固いステーキやお粗末なカクテルなどをやり玉に挙げた。

１９日の東京株式市場は最近の急激な円高ドル安の一服を好感し、日経平均株価は大幅続伸した。終値は前週末比４２８円９６銭高の２万２１４９円２１銭で、２週間ぶりに２万２０００円台を回復した。上げ幅は今年２位。円相場が前週末に一時１ドル＝１０５円台で推移したが、１９日は１ドル＝１０６円台で取引され、投資家の米長期金利の上昇に伴う景気後退への警戒感が薄まった。

　みずほ銀行は１９日、地震や噴火などの自然災害に被災すると、融資返済が一部免除される特約を付けた住宅ローンを同日から取り扱うと発表した。損害保険大手の損保ジャパン日本興亜と共同開発した。

◇ソルクシーズ（３月２９日）取締役　佐野芳孝

　「日本株式会社」のコンピューター・セキュリティー対策は大規模な移行期を迎えている。以前は、日本独自の決済システムや日本語が国際的な攻撃や詐欺を妨げ、諸外国に比べてネット詐欺の件数は格段に少なかったが、ここ数年で現実は様変わりしている。決済システムのグローバル化やＷｅｂブラウザに備わる自動翻訳機能などにより、日本のＷｅｂサイトを狙ったサイバー攻撃が急増しているのだ。

　林裕朗氏（はやし・やすろう）慶大卒。１９８２年足利銀行。２０１０年グランディハウス。常務、専務などを経て１４年４月から副社長。５８歳。栃木県出身。村田弘行社長は代表権のある会長。４月１日就任。

来月で東日本大震災から７年。わが国ではこの間、熊本地震や大雨による水害など各地で自然災害が頻発し、この冬は北陸を中心に大雪の被害が出ている。日本国民は、いつ自然災害が自分の身に降りかかってくるかもしれないと不安な日々を過ごしてきた７年だったと思う。その中で一条の光となるのは、東日本大震災の津波で壊滅的な被害を受けた市町村が、未来に向けて力強く歩みを進めている姿だろう。