Новости за 22.06.2018

「アルタ前に集合ね」――。東京・新宿で待ち合わせをする際に、多くの人が一度は口にしたことがあるフレ…

テレビCMでもよく見かける「あのサプリ」。実はその一部が、ひっそりと、国の定める「機能性表示食品」から外れていた。効果に疑義を突きつける論文も出ている。いつも飲んでいるあなた、必読です。

必殺ギャグで一世を風靡しながら、その後は勢いを失ってしまったかに見える「一発屋」と呼ばれる芸人たち。この度「髭男爵」の山田ルイ53世が著した『一発屋芸人列伝』はブレイク前夜から現在まで、彼らの生きざまを、丹念に取材したノンフィクションです。一発屋というくくりでありながら、みんな個性豊かで読んでいてまったく飽きません。

大きな影響を受けた一冊としてまず挙げたいのが、中学生の時に読んだ、アーサー・C・クラークの『幼年期の終り』です。僕は小学校に上がる前から佐藤さとるの『宇宙からきたかんづめ』などの童話をはじめ、SF的な作品は好きでよく読んでいましたが、この本は圧倒的にすごかった。

原油価格のさらなる上昇を防ぐため、産油国で作るＯＰＥＣ＝石油輸出国機構が来月から原油の生産量を増やすことで合意しました。ただ増産の具体的な規模や方法は明確に示さず、あいまいな内容にとどめました。

人生100年時代と言われる現代、我々は定年後をどのように生きればよいのか？『終わった人』著者で、人気脚本家の内館氏と、東レの元役員でありながら、現在は作家として活躍する佐々木氏が語り合う。

漁師の私が本を出版するなどということは、それまでの歩みの範囲には全くなかった。気仙沼水産高校を卒業すると同時に家業である牡蠣養殖業に従事し、ひたすら海と向き合う毎日であった。

ロシアのプーチン大統領と韓国のムン・ジェイン（文在寅）大統領がモスクワで会談し、朝鮮半島の完全な非核化に向けて協力を続けることで一致しました。

地震の影響でガスの供給が止まった家庭を狙って、実際には修理をしていないのに高額な代金を請求する悪質商法の被害が大阪市で確認されました。警察は、勝手に工事を始める業者などには絶対にだまされないよう注意を呼びかけています。

先の米朝首脳会談を受けて北朝鮮の非核化に向けた動向が注目される中、河野外務大臣は来月、オーストリアのＩＡＥＡ＝国際原子力機関を訪れる方向で調整していて、北朝鮮がＩＡＥＡの査察を受け入れる場合を想定し、緊密な連携を確認したい考えです。

財務省による決裁文書の改ざんなどの再発防止策をめぐり、政府内では、各府省庁の文書管理を監視するため、新たな局長級の役職を内閣府に設ける案の一方、特定秘密の検証・監察などにあたっている独立公文書管理監の権限を強化する案も出ていて、実効性ある体制が整えられるかが焦点です。

地震の影響で、大阪の茨木市や高槻市などでは合わせて11万戸余りでガスの供給が止まっていましたが、22日夕方までにほぼ半数に当たる５万戸余りで供給が再開されました。大阪ガスは残るおよそ５万8000戸の復旧を急ぐことにしています。

言い得て妙だと、はたと膝を打った。雑誌『新潮４５』７月号の特集タイトル「こんな野党は邪魔なだけ」のことである。審議拒否を繰り返し、テレビ向けのパフォーマンスに明け暮れる野党は今、存在意義そのものを疑問視され始めたのではないか。

弾道ミサイルの脅威は消え去ったのだろうか。国民を本気で守る気構えが政府にあるのかと、首をかしげたくなる。

来月下旬まで会期が延長された国会では週明けから審議が再開されることになり、与党側は、参議院で審議が続く働き方改革関連法案と、ＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定の関連法案を、来週中に成立させたい考えです。

大阪北部地震の発生直後から、ツイッターなどの会員制交流サイト（ＳＮＳ）を中心に、さまざまな流言、虚報（デマ）が飛び交った。

ドイツ自動車メーカーのダイムラーと中国で合弁事業を展開する北京汽車集団（ＢＡＩＣグループ）は、世界最大の自動車市場である中国での競争激化に備え、事業拡大に新たな企業との協力を準備している。

山田憲治氏（やまだ・けんじ＝元矢作建設工業専務）２１日、腎臓がんのため死去、８０歳。葬儀・告別式は２４日午後１時、愛知県瀬戸市共栄通１の２１、イトウホール瀬戸で。喪主は長男、直毅（なおき）氏。

イギリス王室・ヘンリー王子とメーガン妃のロイヤルウエディングのニュースで世界中が華やぐ中、ぐるなびウエディングが、ぐるなび会員を対象に最新の婚活事情調査を実施した。発表によると、未婚者のうち「結婚したい」と回答したのは全体の５８．４％。性別では、男性が６２．１％なのに対し女性は５３．８％にとどまり、男女間で８．３ポイントもの差があることが明らかになった。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非ＯＰＥＣ主要産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」は、現在の協調減産の緩和にイランが反対する中で、名目で日量１００万バレルの減産緩和で暫定合意した。一部の産油国は生産を増やせないため、実際の供給増はこれより少なくなる見込み。